霊園・仏事の知っ得コラム

もしもスタッフ連載

喪中はがきはどこまで出す?親族・姻族の範囲と喪中期間を具体例で解説

2026年10月03日

20261003.jpg

近親者が亡くなった際、「喪中はがきを出すべきか」「どこまでが喪中になるのか」と悩まれる方は少なくありません。
特に近年は家族の形や親族との関わり方も多様化しており、
 ● 祖父母が亡くなった場合
 ● 伯父や伯母が亡くなった場合
 ● 義父母(配偶者の親)が亡くなった場合
など、判断に迷うケースが増えています。
喪中について法律上の明確なルールはありませんが、一般的には故人との関係性や家族の考え方を踏まえて判断します。
今回は、親族と姻族の違いを整理しながら、喪中はがきを出す範囲について具体例を交えて解説します。


まず知っておきたい「親族」と「姻族」の違い

血族(親族)
血縁関係のある親族です。
父母、子、祖父母、孫、兄弟姉妹、伯父伯母、甥姪
などが該当します。

姻族
結婚によってできた親族です。
義父、義母、義祖父、義祖母、義兄弟姉妹
などが該当します。
現代の喪中では、血族だけでなく姻族も家族として考えることが一般的です。


親等と服喪期間の考え方

昔の服忌令の考え方を参考にすると、

一親等

父母、子、配偶者
最も近い関係のため、一般的には翌年の年賀状を控えます。

二親等
祖父母、孫、兄弟姉妹、義父母
近年は喪中とするケースが多いものの、「服喪期間を90日程度」と考える地域や家庭もあります。

三親等

伯父、伯母、甥、姪、義祖父母
必ずしも喪中にしなければならないという認識ではなく、故人との関係性によって判断されることが多くなっています。


ケース① 父親が亡くなった場合

11月に父親が亡くなったケースです。
父母はもっとも近い親族であり、翌年の年賀状を控えるのが一般的です。
喪中はがきは、毎年年賀状をやり取りしている方へ送ります。


ケース② 義母が亡くなった場合

夫の母親、あるいは妻の母親が亡くなったケースです。
現在では配偶者の親も自分の親と同様に考える家庭が多く、夫婦連名で喪中はがきを送ることが一般的です。
例えば、
 ● 同居していた
 ● 介護をしていた
 ● 頻繁に交流があった
という場合はもちろん、別居であっても喪中とするケースが大半です。


ケース③ 祖母が亡くなった場合

祖父母は二親等にあたります。
例えば8月に祖母が亡くなった場合、現代では翌年の年賀状を控える家庭が多いでしょう。
一方で、
「二親等は90日程度の服喪期間」という考え方を採る場合、11月頃には服喪期間が終了するため、通常どおり年賀状を送るという判断もありえます。


ケース④ 義祖父が亡くなった場合

配偶者の祖父母にあたるケースです。
例えば6月に義祖父が亡くなった場合、
現在では
 ● 毎年会っていた
 ● 同居していた
 ● 家族同然だった
という関係であれば喪中にする方もいます。
一方で、
交流が少なかった場合には喪中はがきを出さないケースも珍しくありません。
姻族の場合は特に「親等」よりも「関係性」が重視される傾向があります。


ケース⑤ 伯母が亡くなった場合

伯父伯母は三親等にあたります。
例えば7月に伯母が亡くなった場合、三親等の服喪期間を90日程度と考えると10月には服喪期間が終わります。
そのため、
 ● 喪中はがきを出さない
 ● 年賀状を通常どおり送る
という判断も一般的です。
ただし、
 ● 幼少期から育てられた
 ● 実母同然の存在だった
場合には、三親等であっても喪中とする方もいます。


ケース⑥ 嫁いだ娘の祖父が亡くなった場合

意外と多い相談です。
例えば結婚した娘の母方祖父が亡くなった場合。
血族としては二親等ですが、嫁ぎ先の家として年賀状を出している場合、喪中にするかどうかは家庭の考え方によります。
近年は、「孫として祖父を偲ぶ気持ちから喪中にする」というケースもあれば、
「別世帯のため通常どおり年賀状を出す」というケースもあります。
どちらが正しいということではありません。


喪中は親等だけでは決まらない

代の喪中において最も大切なのは、「何親等だから必ず喪中」 ではなく、
「故人を偲ぶために新年のお祝いを控えたいかどうか」という気持ちです。
特に、
 ● 義父母
 ● 義祖父母
 ● 伯父伯母
などの姻族や三親等の親族については、家族ごとに考え方が異なります。
形式にとらわれすぎず、故人との関係性やご家族のお気持ちを大切にして判断するとよいでしょう

もしもドットネット コラムスタッフPROFILE

正しいお墓の知識をもって適切なアドバイスを行なうスキルを証明する「お墓ディレクター」資格を保持。
数多くの霊園に実際に足を運び、霊園だけでなく周辺環境の様子など多角的なアドバイスを心がけながら電話やメールでのご相談にお答えしています。

コラムスタッフ